在宅ワークをしている方必見!!現役ワーカーによるQ&A

008.アンケートの趣旨を詳しく知りたいのですが。

    
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008.アンケートの趣旨を詳しく知りたいのですが。

Q.アンケートの趣旨を詳しく知りたいのですが。

アンケート回答の在宅ワークを調べているとアンケートの趣旨がよく分からないものもあったりするので、意図を詳しく知りたいと思うのですが。

A.現役在宅ワーカーがお答えします!

アンケート回答などのタスクからスタートし、現在は情報記事やブログを執筆しているmoveoです。

『アンケート回答の意図が知りたい』とのことですが、クライアントに「どういった意図でアンケートをとられていますか?」と聞ければ早い話ですが、そうもいきませんよね。

なので、私なりに出した回答を共有します。まず、アンケートの意図は以下の3つが考えられます。

・企業などが行う、市場調査などの意図を持つアンケート
・個人事業主などが行う、コンテンツにするためのアンケート
・代理購入などの勧誘目的

あくまでも私が経験して感じたことではありますが、クラウドソーシングなどのアンケートにはこの3つが混在しているように感じます。特に、個人事業主(事業主でなくても、サイトの運営などを行っている人)のアンケートと勧誘目的のアンケートは多い傾向にあります。

企業が市場調査を行うのはなんとなくわかると思うのですが、消費者がどういった意識で商品や行動を起こすのか、その結果を元に商品開発や企画を立ち上げるなどのためにアンケートを行います。

サイトの運営者などがアンケートを行うのは、その媒体でどういったニーズがあり、何を解決すればサイトに流動できるのか知るためにアンケートをとることが多いです。

最後に、勧誘目的のアンケート。これは、クラウドソーシングでアンケート回答した際によくあるものです。そのアンケートの回答が目的ではなく、商品を購入してもらいたいといった意図があります。

なので、勧誘目的のアンケートの回答を行うと高確率でダイレクトメッセージが届くでしょう。多いのは、代理購入サービスのすすめです。

代理購入という物自体は問題ないのですが、クラウドソーシングによっては規約に違反します。何よりも怪しい依頼文が届くため、私は一切関係をもたないようにしています。

『アンケートの意図を詳しく知りたい』というご質問の適切な回答になっているかは疑問ですが、詳しく知るためにはやはりクライアントに直接聞くか、検索してみるしかないように思います。

検索しても解決できるかは微妙ですが。

なので、以上の分類を意識して、身を守りながら楽しくアンケート回答をする方が個人的にはいいと感じます。

在宅ワーク歴4年のAnshiと申します。
アンケートの趣旨、分かりにくい場合がありますよね。
特にWEB調査やアンケートタスクが簡単にできるようになってから、そういったアンケートが多くなった気がします。

一口にアンケートと言っても、個人が行っている場合、企業が行っている場合、研究者が行っている場合などさまざまです。

研究者が行っている場合は、データの信頼性が求められるのできっちり設計されたアンケートが多いと思います。
ただ、最初にアンケートの趣旨・個人情報の扱い・答え方などの説明がある場合、その説明をきっちり読んで理解しないと、「なんでこんなこと聞くの?」という印象を多く抱くかもしれません。
バイアスを明確にするために、わざと奇妙な質問をしている場合もあるでしょう。

企業の場合、競合商品がどのくらい支持されているのか、どういった点が魅力なのか、どのようなニーズがあるのかなどのアンケートが多いかと思います。
こうした目的は基本的には公開されておらず、「この商品の中で、どれが一番いいですか?」「休日はどう過ごしていますか?」といった購買行動や日常生活を尋ねるものが多く見られます。

個人が行っているアンケートの目的は、さまざまです。
単純に動向を知りたいという場合もあれば、WEBライターが記事に使う資料や方針決定の材料として行う場合もありますし、個人情報取得が目的の場合もあります。

「なんでこんなこと聞くの?」というアンケートで注意すべきなのは、LINEアカウント、メールアドレス、氏名、住所、電話番号、本人確認の書類、口座番号などを正当な理由なく記入させようとするタイプです。
特に、どこの誰とも分からない個人や組織が実施するプレゼント企画で、そうした個人情報を入力させようとするものは詐欺の可能性があります。

WEB上で行われるアンケートでは、その詳しい意図を知るのは難しいかもしれません。
クラウドソーシングの案件ならクライアントさんに質問すればよいのですが、アンケートサイトなどでは窓口すらないと思います。
リスクを判断しつつ、個人の特定につながらない情報にのみ答えるか、研究者や有名企業が実施しているアンケートにのみ答えるといった手段をとるのが現実的かもしれません。

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